シェアハウスの初期費用相場と内訳について解説
公開日 : 2025.02.20 更新日 : 2025.02.20
シェアハウスに興味を持った時や入居を検討する時、多くの方が気にするのが「初期費用」です。一般的な賃貸物件では、敷金や礼金、仲介手数料など、入居するだけでも数十万円単位の資金が必要になるケースが珍しくありません。しかし、シェアハウスの場合はその負担がどの程度になるのか、またどのような項目が含まれるのか、イメージしづらい人もいるかと思います。
この記事では、シェアハウスの初期費用相場や主な内訳、さらに安く抑える方法をわかりやすく解説します。一般的な賃貸との比較や具体的な初期費用例もご紹介しますので、これからシェアハウスに住もうと考えている方はぜひ参考にしてみてください。
シェアハウスの初期費用相場
シェアハウスは、通常の賃貸に比べると初期費用が安く抑えられる物件が多いと言われています。賃貸では敷金・礼金や仲介手数料など、家賃の数ヶ月分に相当する大きな支出が発生することがほとんどですが、シェアハウスはそれらが不要、または大幅に軽減されるケースが多くなっています。
- 礼金がかからない場合が多い
一般的な賃貸では、物件によって家賃の1ヶ月分相当額の礼金が必要となることがあります。しかしシェアハウスの場合、礼金という形での初期費用は発生しないことがほとんどです。 - 仲介手数料も発生しにくい
不動産仲介会社を通さず、シェアハウスの運営会社やオーナーと直接賃貸借契約を締結するスタイルが多いため、仲介手数料がかからない物件が大多数です。 - 敷金やデポジットは発生することがある
シェアハウスでも、物件によっては「デポジット」「保証金」「敷金」などの名目で一定額を支払うケースがあります。多くの場合は家賃1ヶ月分以下の金額で設定されており、物件によっては退去時に差し引かれるクリーニング費用や修繕費以外は返金されることがあります。ただし、事業者によっては返金がされないこともあるので、入居の申込みをする前（内覧時がおすすめ）に確認しておきましょう。
敷金・礼金・仲介手数料が全て不要な場合は、「家賃1ヶ月分（初月分）＋その他名目のデポジット」程度の支払いで入居が可能です。月々の家賃相場は物件の立地や設備によって大きく異なりますが、初期費用のハードルが低いことはシェアハウスの大きな魅力の一つといえるでしょう。
また、実家を離れて一般的な賃貸物件で一人暮らしを始める際には、いわゆる物件の入居時に必要となる直接的な経費とは別に、家具家電などの生活用品の購入費用も必要になります。洗濯機や冷蔵庫などのいわゆる「白物家電」やテーブルや椅子といった家具、お皿やコップといった食器類まで含めると、こちらも数十万円単位の出費になりますが、シェアハウスでは多くの場合これらが共用部や居室内にあらかじめ設置されていることが多いため、自分で購入をする必要がなく、その分出費を大きく減らすことが出来ます。
賃貸の初期費用との比較
賃貸物件に入居する場合、以下のような項目が初期費用に含まれることが多いです。
- 敷金：退去時の原状回復に充てられる費用（家賃1～2ヶ月分が目安）
- 礼金：物件のオーナーに支払う謝礼金（家賃1～2ヶ月分が目安）
- 仲介手数料：不動産会社への報酬（家賃1ヶ月分＋消費税が基本）
- 前家賃：家賃の1ヶ月分（当月分または翌月分を先に支払う場合が多い）
- 火災保険料：1～2万円程度
- 鍵交換費用：1～2万円程度
- 保証会社利用料：家賃の0.5～1ヶ月分程度
これらを合計すると、初期費用として家賃の4～6ヶ月分、あるいはそれ以上になることもあります。一方、シェアハウスでは礼金や仲介手数料が不要だったり、敷金の代わりにデポジットのみで済んだりするため、数万円から十数万円程度に収まるケースが多いのです。
もちろん物件によっては賃貸と大きく変わらない初期費用がかかる場合もありますが、全体的には賃貸よりも低コストで入居できる傾向にあると考えてよいでしょう。
シェアハウスの初期費用の内訳
シェアハウスの初期費用には具体的にどのような項目が含まれているのかを整理してみましょう。代表的なものとしては、以下のような要素があります。
- デポジット（保証金）：
シェアハウスでは敷金や礼金の代わりに「デポジット」や「保証金」を支払うケースが多いです。退去時に破損や汚損がなければ、一定額が返金される場合がほとんどです。 - 共益費・管理費：
家賃とは別に、光熱費やインターネット代、清掃費などを総合して共益費（管理費）として設定しているシェアハウスもあります。初期費用の中に最初の月の共益費が含まれる場合もあれば、月々の支払いと一緒に請求される場合もあります。 - 初月の家賃：
入居時に家賃の1ヶ月分（あるいは日割り分）を先に支払うのは賃貸と同様です。 - クリーニング費用・事務手数料・契約金など：
退去後の部屋のクリーニング費用を入居時に徴収する物件や、事務手数料・契約料という名目で数千円～数万円がかかる場合もあります。 - その他オプション費用：
一部の物件では、家電のレンタル料やベッドリネンの利用料といったオプション費用が初期費用に含まれることがあります。必要に応じて選択できる仕組みを採用しているケースもあるため、確認が必要です。
以上のように、シェアハウスの初期費用は物件によって大きく異なりますが、敷金・礼金・仲介手数料などがない分、全体的には数万円～十数万円でまとまることが多いです。
初期費用例①
- 契約金：30,000円
- 初月家賃（日割りの場合は日割り分）：60,000円
- 共益費（初月分）：15,000円
- 合計：105,000円
初期費用例②
- 契約金（共用設備利用費など含む）：50,000円
- 初月家賃：60,000円
- 水道光熱費・インターネット利用費：10,000円
- ベッドリネンレンタル料（オプション）：3,000円
- 合計：123,000円前後
シェアハウス入居の初期費用を抑える方法
なるべく初期費用を少なくしてスタートしたい方に向けて、具体的なコツをご紹介します。物件探しの段階で意識することで、大幅なコストカットに繋がることもあります。
キャンペーン中の物件を選ぶ
シェアハウス運営会社によっては、期間限定のキャンペーンを実施している場合があります。たとえば、
- 初月家賃が無料または半額
- デポジット割引
- 事務手数料無料
初期費用が安い・一律の会社を選ぶ
シェアハウスの運営会社の中には、「入居時の初期費用は一律○万円」と、わかりやすい料金体系を打ち出しているところがあります。契約形態や物件の特徴によっては追加費用が発生する場合もありますが、大まかな目安が決まっているだけでも入居検討がしやすくなります。
また、礼金・仲介手数料・更新料などが一切かからないと明記している会社であれば、いざ契約したときに想定外の費用が発生しにくく安心です。複数の物件や運営会社を比較し、なるべくシンプルな初期費用体系を選ぶことが初期費用の削減に繋がります。
まとめ
ここまで、シェアハウスの初期費用相場や内訳、安く抑えるための工夫をご紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか。一般的な賃貸物件では家賃数ヶ月分の初期費用がかかることも珍しくありませんが、シェアハウスでは礼金や仲介手数料を設定していないケースが多いため、より少額の初期投資で入居できる場合が多くなっています。
物件によってはデポジット（保証金）や契約金、初月家賃などの合計が十数万円に及ぶこともありますが、一般的な賃貸と比べれば金銭的なハードルは低めと言えるでしょう。また、運営会社によるキャンペーンや初期費用一律制度などをうまく活用すれば、さらにコストを抑えることが期待できます。
とはいえ、シェアハウスの初期費用は物件ごとに大きな幅があるため、内覧や契約前の問い合わせでしっかり確認し、自分の予算やライフスタイルに合った選択をすることが大切です。比較検討を重ねながら、快適に生活をスタートできるシェアハウスを見つけてください。
監修者 : 谷口裕紀 (合同会社シェアリアル 代表社員)
シェアハウスの運営・管理、プロデュース、コンサルティングを本業にしながら、練馬区でシェアキッチンをハブに地域コミュニティの活性化にも挑戦中。
最近の生きがいは、釣りとクラフトビールと中日ドラゴンズ。
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